大量の無人機で沿岸防衛
現代戦での無人機の大活躍を受けて、防衛省は自衛隊への導入を進めるとともに、日本の沿岸部をドローンで守るべく、多層的沿岸防衛体制を発表しました。
これは「SHIELD構想」と呼び、英語で「盾」を意味するものの、「Synchronized, Hybrid, Integrated, Enhanced Littoral Defense」の略称でもあって、同時・混成・統合・先進型沿岸防衛を指します。
いろんな種類を組み合わせながら、大量のドローンで同時攻撃を行い、沿岸部に近づく敵を撃破する計画です。
ドローンは民生品を使うケースが多く、短期間で安く大量調達できるほか、人的リスクがありません。しかも、長時間にわたって任務に就き、他の兵器より訓練期間が短く済みます。
最近はドローンの導入が進み、すでに偵察で使っているとはいえ、SHIELD構想は多様な機種を大量に買い、かつてない規模で運用するものです。
それは偵察型にとどまらず、いまや必須の自爆ドローンを含み、自爆型だけでも近距離用から遠距離用、対車両型から対艦型など、さまざまな種類を使い分けます。さらに、水上・水中型（USV・UUV）を使い、空と海から同時攻撃を仕掛けるため、敵はあちこちから狙われる形です。
敵が沿岸部への上陸を試みたら、まずは偵察型のドローンを送り込み、リアルタイムで情報共有します。その後、自爆型が空と海から輸送艦艇、あるいは上陸用舟艇を狙い、それでも敵が上陸してきた場合、近距離型で車両などを撃破します。
陸・海・空の全自衛隊が加わり、10種類以上のドローンを運用しますが、横断的で複雑な連携プレイをする以上、一元的に統制するシステムが欠かせません。
ちなみに、ウクライナは自爆特攻型のUSV・UUVを放ち、複数のロシア軍艦を撃沈しており、その脅威は決してバカにできません。黒海と太平洋では条件が違うとはいえ、沿岸部に接近する艦艇には有効に働き、既存の沿岸防衛戦力を補完できます。
計画の拙速感が否めない
防衛省は2027年度中に体制を整えるべく、2026年度だけで約1,200億円かけながら、いきなり数千機単位を導入する予定です。
将来的には国産化を目指すものの、2027年度中というスケジュールを考えると、まずは外国からの購入で間に合わせます。「V-BAT」のように決まった機種はあれども、まだ多くの候補が決まっておらず、具体的な選定を急いでいる段階です。
戦場での実績をふまえれば、トルコの「バイラクタル」は有力候補に上がり、他には評判の高いイスラエル製、米軍との連携を視野に入れるなら、アメリカ製が候補になります。
しかし、このSHIELD構想は唐突感が否めず、どこまで練られた計画なのか疑問です。正直なところ、「中央（市ヶ谷）」が急いだとしか思えず、現場との調整状況が気になります。
市ヶ谷が方針を決めるにしても、本来は現場からの要望を聞き、用意する側と使う側が相談しながら、具体的な中身を詰めていきます。本当は裏で試験運用が進み、調整していたかもしれません。
ただ、今回はインフラが整っておらず、運用思想も固まらないまま、とりあえずSHIELD構想をぶち上げて、予算だけ確保してきた印象です。
それで急に数千機のドローンを送り込んでも、現場の大混乱を招くだけでしょう。前述の統制システムも完成しておらず、現状では大量のドローン群どころか、複数タイプの統合運用ができません。
これで果たして上手くいくのか、2027年度中に運用開始できるのか。
多種多様のドローンを使いながら、多層的な統合防衛網を築く以上、その運用には相当な訓練が欠かせず、横断的な連携能力が問われます。普通に考えると、こういうのは徐々に取り組み、段階的に能力を養成するもの。
また、以前の記事で解説したとおり、自衛隊がドローンを運用するにあたって、操縦訓練をする土地の確保、物品愛護精神との相性、電波法・航空法の問題など、さまざまなハードルが存在します。
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