海自・P-1哨戒機の実力とは

傑作・P-3Cの後を継ぐ国産哨戒機

海上自衛隊にとって重要な任務の一つに「哨戒」があります。これはいわゆるパトロールですが、四方を広大な海に囲まれた日本にとって航空機による上空からの哨戒や監視は欠かせず、そのために海自は優れた対潜能力を持つP-3Cオライオン哨戒機を数十年前から運用していますが、老朽化に伴って後継機として国産のP-1哨戒機が登場しました。

⚪︎基本性能：P-1哨戒機

P-1は防衛省技術研究本部と川崎重工業が開発した機体で、空自が運用するC-2輸送機と同時開発されたのでP-1とC-2は部品の25%を共通化してコスト削減に努めました。P-1の開発を巡っては国産派と海外輸入派が対立しましたが、前回のP-3C導入時も同様の状況が発生しており、この時は国産派が敗れたことから今回はリベンジを果たした形になりました。ちなみに、今回のP-1導入にあたって海外輸入派が推したのがアメリカのP-8ポセイドン哨戒機でした。

開発は2000年から始まり、2013年に部隊配備までこぎつけましたが、途中の耐久試験では一部の部品や機体そのものにヒビが入る問題が起きたことから同様の問題を抱えたC−2とともに一時は「失敗作」や「欠陥」との批判が相次ぎました。しかし、その後は改良を施して強度不足を解消したことで、現在は特段大きなトラブルもなく任務に就いています。

進化した哨戒能力、強化された攻撃能力

従来のP-3Cがレシプロ機（プロペラ機）だったのに対し、P-1は4発のジェットエンジンを搭載することで速度と航続距離が大幅に向上しました。そもそも、哨戒機は潜水艦の追跡や広大な海を監視するための長時間飛行が求められますが、P-1の連続滞空時間は10時間以上と言われており、機内には休憩スペースや電子レンジが設置されるなど、長時間任務に備えて乗員の快適性を意識した設計が見られます。

また、P-1はフライ・バイ・ライトと呼ばれる光ファイバーを用いた新しい操縦システムを採用した結果、操縦アシスト機能の進化とともに電線を使った従来型システムよりも電磁波妨害に強くなりました。一応、光ファイバーが断線した場合の修理が難しいというデメリットはあるものの、操縦性はP-3Cよりも格段に向上したそうです。

さて、肝心の哨戒能力については、新型レーダーの搭載によってP-3Cよりも遠距離かつ高高度から小さな目標を発見することができ、不審船のような小型船舶への対応も見据えた能力が付与されました。そして、対潜哨戒では潜水艦を探知するソノブイを機体下部にある38個の発射口から投下しますが、P-3Cが飛行中に3つしか装填できなかったのに対して、本機では全ての再装填が可能となりました。こうしたソノブイやセンサーで集めた情報は処理装置によって一元的に分析・判別されるほか、付近にいる護衛艦や航空機にも情報共有されます。

武装については対潜用の魚雷や爆弾に加えて、任務に応じて対艦および対地ミサイルを最大8発搭載できるため、単純比較では哨戒機でありながらP-1は「対艦番長」の異名を誇るF-2戦闘機の2倍の対艦ミサイルを撃てるのです。このように対艦攻撃能力を有するP-1ですが、対地攻撃に用いるマーベリック・ミサイルは射程が30km程度と短く、撃墜される危険を冒して目標にかなり接近せねばなりません。

対潜探知能力をさらに高めたうえ、AI技術を使った新型識別システムを搭載した能力向上型が既に登場したP-1哨戒機は最終的に70機ほどの配備を目指してたものの、防衛省が2022年末に発表した自衛隊全体の大規模な改革案ではP-1の配備数を将来的に削減し、一部を無人機シーガーディアンで代替する方針が盛り込まれました。

これにはC-2との部品共通化でコストを抑えたとはいえ、1機あたり約200億円というP-3Cの倍の値段も影響していると思われます。量産コストを下げる狙いもあって、P-1は国際航空ショーや展示会への参加を通じて海外輸出を目指してきましたが、本機に限らず日本の装備品は輸出実績がないことから一時はP-1哨戒機に興味を示した国々も結局はアメリカのP-8ポセイドンを選びました。

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