ASM-3は失敗作なのか?

ミサイル

期待の超音速対艦ミサイルとして

航空自衛隊の主任務は、敵の航空戦力を撃破して航空優勢を確保することですが、他にも敵艦艇への対艦攻撃もあります。空自でこの対艦攻撃を担うのが「対艦番長」の異名を誇るF-2戦闘機ですが、近年は水上艦艇の防空能力が格段に向上しており、迎撃されにくいミサイルの開発が課題となっています。

そこで、従来の93式空対艦ミサイル(ASM-2)よりも速度とステルス性を高めつつ、同様にF-2戦闘機での運用を前提とした超音速の「XASM-3」の開発が進められました。この新型ミサイルは、インテグラル・ロケット・ラムジェットと呼ばれる推進方式を使うことで最大マッハ3(時速3,704km)の超音速を実現。それまでの国産対艦ミサイルと比べると実に3倍の速度であり、敵に与える迎撃可能時間を大幅に減少させています。

⚪︎基本性能:ASM-3対艦ミサイル

全 長6.0m
直 径0.35m
重 量940kg
速 度最大マッハ3以上
(時速3,704km)
射 程200km
価 格1発あたり数億円?

ASM-3はステルス性を意識したデザインを採用しており、電子攻撃に対抗する能力も付与することで敵艦への確実な命中を企図しています。

F-2戦闘機から発射されるASM-3(出典:防衛省)

開発は2010年にスタートし、退役した護衛艦「しらね」を標的とした発射試験などを経て、2018年初頭に開発が完了しました。

それでもASM-3は性能不足?

本来ならば、開発完了後すぐに量産化と配備に向けた動きがあって然るべきですが、調達用の予算が計上されませんでした。

その理由は、ASM-3の性能不足にあります。

まず、ASM-3はマッハ3という速度を誇る一方で、超低空での飛行ができないというデメリットがあります。そもそも超音速ミサイルは高高度を飛行するため、よほどのステルス性能がないと探知されやすいのです。しかし、ミサイルは海面に近い低空を飛行する方が探知と迎撃が難しく、命中率は上がります。

比較的探知されやすい場合、「ステルス性」で勝負するという手もあるわけですが、ASM-3のステルス性能は諸外国の同類ミサイルと比べてむしろ劣っている方です。また、あえて「数」で防空網を圧倒する方法も考えられますが、ASM-3は重量が900kg以上もあるため、F-2戦闘機への搭載数は2発が限界です(ASM-2は最大4発)。

中国海軍には通用しないのか

ASM-3は中国海軍を見据えて開発されたものですが、問題は現状ではその中国海軍に通用しない可能性が高いことです。本ミサイルの開発期間中だけでも、中国海軍の凄まじいスピードで拡張しており、中華イージスと呼ばれる新鋭艦を建造するなど防空能力を大幅に強化しました。

もはやマッハ3程度のミサイルの存在は中国艦隊にとっては織込み済みであり、超音速ミサイル対策も進められています。そのため、「確実な撃破」がコンセプトのASM-3を投入しても中国海軍の迎撃を突破できるか怪しいのです。

このような事情からASM-3はすぐには量産されず、まずは射程延伸型の「ASM-3改」を開発することになりました。オリジナルの射程200kmという数字は、従来と比べると特に劣るものではありません。ただ、対空ミサイルの射程と性能がどんどん向上している中、母機のF-2戦闘機が敵の射程圏外からミサイルを発射できるようにするのが急務となりました。

このASM-3改は最大射程350〜400kmとなると思われますが、基本的な性能は大きくは変わらないでしょう。引き続きF-2戦闘機での運用を目指しており、2025年中の開発完了を予定しています。

射程延伸型のASM-3改のイメージ(出典:防衛省)

そして、このASM-3改の開発中に得た成果を盛り込んだ別のASM-3を量産することも決まっています。これはオリジナルのASM-3の射程延伸型ですが、先述のASM-3改とも異なるややこしい存在。「ASM-3A」の名称が付けられたこのミサイルは2021年度中にも量産される見通しであり、ASM-3改の登場までの「つなぎ」のような立ち位置でしょう。

あと数年で開発が終わるASM-3改を待たず、一部の研究成果を付与した先行版の量産に踏み切るのは異例と言えますが、それだけ中国海軍の脅威が差し迫っている証なのです。

確かにASM-3はそれまでの国産対艦ミサイルと比べると高性能なものに仕上がりました。しかし、中露が超音速ミサイルを当たり前のように開発する時代においては、やや物足りない存在となってしまいました。

もちろんASM-3で性能不足が否めないということは、従来のハープーン・ミサイルやASM-1及び2では中国艦隊を撃破するのはさらに困難です。今後は日本を含めた各国はミサイルのステルス化、極超音速を含めたさらなる高速化を目指した競争を繰り広げるでしょう。

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