平成の零戦!F-2戦闘機の気になる強さと評価について

F-2戦闘機 航空自衛隊
この記事は約4分で読めます。

対艦番長の準・国産機

航空自衛隊のF-2戦闘機といえば、アメリカのF-16戦闘機に基づいて、日米で共同開発したものですが、その設計・生産は三菱重工業が担い、実際は「準」国産機になります。

同社は第二次世界大戦の傑作、あの零式艦上戦闘機(ゼロ戦)をつくり、F-2は「平成の零戦」とも呼ばれました。

対艦攻撃任務に就く関係から、長らく「支援戦闘機(戦闘攻撃機)」とされたものの、現在は正式名称が単なる「戦闘機」に変わり、日本の主力戦闘機のひとつです。

  • 基本性能:F-2戦闘機
全 長 15.5m
全 幅 11.1m
全 高 4.96m
乗 員 1名
※複座式のB型は2名
速 度 マッハ2.0
(時速2,450km)
航続距離 約2,900km
高 度 約15,000m
兵 装 20mm機関砲×1(固定)
対空ミサイル、対艦ミサイル
対地爆弾・ロケット弾
価 格 1機あたり約120億円

F-2は「F-1戦闘機」の後継にあたり、対艦攻撃能力を最重視した結果、最大4発の対艦ミサイルを搭載できます。

一応、F-16も同等の搭載能力があるものの、実際に運用している様子はなく、あくまで理論上の性能にすぎません。これに対して、F-2は本当に4本も抱えながら、対艦攻撃訓練に参加しており、狙われる敵艦らすれば、化け物級の恐ろしさです。

世界広しといえども、大型増槽(追加燃料)を搭載しながら、4発の対艦ミサイルを撃ち込めるのは、日本のF-2以外にありません。

四方を海に囲まれている以上、日本防衛には敵の海上撃破が欠かせず、F-2は対艦ミサイルの飽和攻撃に適任です。

「対艦番長」の異名を誇るとはいえ、F-2は制空戦闘できるほど、優れた運動性能を持ち、主力の「F-15J戦闘機」とともに、スクランブル任務に就いてきました。

F-2戦闘機対艦ミサイルを4発搭載可能

F-16より大きいにもかかわらず、炭素繊維材で軽量化を図ったほか、電波吸収材を使いながら、レーダー反射面積を抑えました。

また、多目標を同時に対処したり、低空目標を補足するべく、新型レーダー(AESA)を搭載しました。

しかし、この新型レーダーは初期不良が多く、小型・高出力の改良型に換装されます。それでも、その探知能力は「優秀」とはいえず、現場での評価はいまひとつです。

戦闘機開発を巡る苦難

F-2は空戦から対艦・対地攻撃まで行い、事実上のマルチ・ロール機に該当するも、その研究・開発は苦難の連続でした。

まず、国産開発派と海外輸入派が対立するなか、アメリカが日本単独での開発に懸念を持ち、日米での共同開発を「提案」しました。

ところが、F-16がベースにもかかわらず、その核心技術は開示されませんでした。むしろ、日本側が炭素繊維材・新型レーダーなど、新しい技術をアメリカに提供した形です。

明らかに不平等な条件とはいえ、当時は日米貿易摩擦で関係が冷え込み、安保関係の悪化までは避けたい一心でした。最終的にはアメリカの圧力に屈した形になり、防衛省ではトラウマとして残っています。

ただし、アメリカ側にも言い分があって、日本の開発費用の見積もりが甘く、国産開発は失敗すると予想していました。約1,650億円と想定した日本に対して、アメリカは「過少」と警告しており、実際の費用は3,000億円を超えました。

アメリカの対ソ連戦略を考えると、同盟国が多額の費用を費やしたあげく、戦闘機開発で失敗するのは好ましくありません。世界規模で戦略を展開する以上、日本の防衛政策の失敗は米軍の戦略に響き、こうした懸念も共同開発の一因でしょう。

現状と後継について

さて、本来は対ソ連用にもかかわらず、F-2の運用開始は2000年になってしまい、仮想敵のソ連は崩壊済みでした。

それでも、強力な対艦打撃力は変わらず、計94機が生産されたところ、F-15に次ぐ主力戦闘機になりました。

なお、準・国産機はライセンス生産と違って、ソフトウェア部分などを改修しやすく、F-2も空戦能力の向上に加えて、誘導爆弾「JDAM」に対応するなど、アップグレードしてきました。

F-2戦闘機F-2戦闘機(出典:航空自衛隊)

他方、少数生産の弊害にともなって、F-2は予備部品が足りておらず、一部の機体から部品を取ったり、パーツの草刈り場と化しています。

共食い整備で稼働率が落ち込むなか、そろそろ機体寿命を迎える時期になり、2035年頃から退役する予定です。

気になる後継については、イギリス・イタリアと手を組み、「GCAP計画」でステルス戦闘機を開発します。

戦後初の国産戦闘機、F-1の評価について
練習機→戦闘爆撃機 日本は敗戦にともなって、航空機の開発が禁止されたものの、サンフランシスコ講和条約で独立を回復すると、航空産業の復活が徐...

コメント

タイトルとURLをコピーしました