失敗でも欠陥でもない海上自衛隊・P-1哨戒機

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傑作機を継ぐ国産哨戒機

海上自衛隊の重要な任務のひとつに「哨戒」というものがあります。これはいわゆる「パトロール」であり、四方を広大な海に囲まれた日本にとって、航空機による上空からの警戒監視は欠かせません。

よって、海自は優れた対潜能力を持つP-3Cオライオン哨戒機を数十年前から運用していますが、老朽化にともなって国産のP-1哨戒機を後継として登場させました。

P-1は防衛省技術研究本部と川崎重工業が開発した機体で、空自が運用するC-2輸送機と同時開発されたのでP-1とC-2は部品の25%を共通化してコスト削減に努めました。

P-1の開発を巡っては国産派と海外輸入派が対立しましたが、前回のP-3C導入時も同様の状況が発生しており、この時は国産派が敗れたことから今回はリベンジを果たした形になりました。

ちなみに、今回のP-1導入にあたって海外輸入派が推したのがアメリカのP-8ポセイドン哨戒機でした。

開発は2000年から始まり、2013年に部隊配備までこぎつけましたが、途中の耐久試験で部品や機体そのものにヒビが入る問題が起きたことから、似た問題を抱えていたC−2とともに一時は「失敗作」「欠陥」との評価が相次ぎました。

しかし、その後は改修を通じて強度不足を解消しており、現在は大きなトラブルもなく普段の任務に就いています。

従来のP-3Cがレシプロ機（プロペラ機）だったのに対して、P-1は4発のジェットエンジンを搭載して速度や航続距離を伸ばしつつ、探知を避けるうえで重要な静粛性も改善しました。

潜水艦を探知・追跡したり、広大な海を監視するには長時間飛行が求められるなか、P-1の連続滞空時間は10時間以上といわれています。よって、機内には休憩スペースやトイレ、以前は干渉防止で使えなかった電子レンジなど、長時間任務に備えた乗員の快適性も確保されました。

また、P-1では「フライ・バイ・ライト」という光ファイバー式の飛行システムを導入したところ、操縦アシスト機能が強化されたほか、従来型よりも電磁波妨害に強くなっています。光ファイバーは断線したときの修理が難しいというデメリットはあるものの、機体の操縦性は大きく向上しました。

洋上監視中のP-1哨戒機（出典：海上自衛隊）

さて、哨戒任務では新しい光学・赤外線探査装置、前方240度をカバーするAESAレーダーを使って洋上監視を行います。これら新型装備のおかげで、遠距離・高高度からも小さい目標を発見しやすくなり、P-3Cと比べて小型船舶への対処能力を高めました。

そして、対潜哨戒では音響探知装置や機体尾部から伸びた磁気探知機（MAD）を使って海中の潜水艦を探しながら、同じく潜水艦探知用の「ソノブイ」を機体下部にある38個の発射口から投下可能です。

このソノブイは対潜哨戒に欠かせず、P-1では機内から全て再装填できるようになりました（P-3Cは飛行中に3つまで）。しかも、ライバルのP-8とは違って、最初の装填時は人力ではなく、ある程度は自動化されているため、乗員の負担が減りました。

これらソノブイやセンサーで集められた内容は、情報処理装置によって一元的に分析・識別されるほか、付近にいる護衛艦と一部の航空機に共有できます。

武装面では対潜用の魚雷と爆弾に加えて、対艦・対地ミサイルを最大8発も搭載できるようになり、単純計算ではあのF-2戦闘機の倍近い対艦ミサイルを撃てます。しかし、対地攻撃に使う「マーベリック・ミサイル」は射程が30km程度と短く、撃墜される危険を冒しながら目標に接近せねばなりません。

対潜探知能力をさらに高めたうえ、AI技術を使った新型識別システムを搭載した「能力向上型」も登場済みのP-1哨戒機は、最終的に70機ほどの調達が予定されていました。

しかし、防衛省が2022年末に発表した自衛隊全体の改革案では、P-1の配備数を将来的に削減して、一部を無人機シーガーディアンで代替する方針を掲げました。これには部品共通化で開発コストを抑えたとはいえ、1機あたり約200億円という値段が影響しているのでしょう。

量産コストの削減を狙って、P-1は国際的な航空ショーや展示会に参加して海外輸出を目指したものの、輸出実績のない日本製装備は太刀打ちできず、P-1哨戒機に興味を示した国も最終的にはアメリカのP-8ポセイドンを選びました。

とはいえ、P-1自体がなくなる可能性は低く、有人哨戒機の必要性が消えたわけでもありません。むしろ、2040年代を見据えた次期哨戒機の話が出ていて、川崎重工業がすでに開発検討を始めたそうです。