GCAPで共同開発！次期ステルス戦闘機「F-3」の性能

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イギリス、イタリアと開発

航空自衛隊の戦闘機のうち、F-2戦闘機は2035年頃に退役が始まり、その後継には新型機を開発します。F-2はアメリカの圧力を受けて、純国産から日米共同開発になり、アメリカの意向に左右されました。

そのため、次期戦闘機は「日本主導」にこだわり、ロッキード・マーチン社（米）の技術支援の下、F-2を作った三菱重工業が開発予定でした。

ところが、2022年にイギリス・イタリアとの共同開発に変わり、計画名も「グローバル戦闘航空プログラム」、いわゆる「GCAP計画」になりました。

方針転換の理由を探ると、開発時期を巡る相違がありました。

次期戦闘機の必要性では合意するも、一刻も早く進めたい日本に対して、アメリカはそこまで焦っておらず、タイミングの問題だったようです。

他方、イギリスでは「テンペスト計画」が進み、イタリアも次期戦闘機を模索するなか、彼らとはタイミングが合いました。

イギリスはヨーロッパ・NATO諸国のうち、アジア太平洋地域への関心が最も強く、日本とは「準同盟」にあたる関係です。そして、制約が多いアメリカに比べて、より対等な関係性を期待できます。

イタリアは高性能兵器を作る企業が多く、特に航空分野に明るいとされてきました。パイロット教育の一部を委託するなど、空自とイタリア空軍の協力関係を築き、彼らの技術力と知見は計画に役立つでしょう。

GCAP計画には日本の三菱重工業、イギリスのBAEシステムズ、イタリアのレオナルド社などが加わり、最新鋭の第6世代戦闘機を開発します。各国の技術力を反映しながら、独自の改修を施しやすく、開発コストの分散も見込めます。

F-3のイメージ図（出典：防衛省）

本計画が順調に進めば、2035年には配備が始まり、空自では約90機を調達予定です。

一方、納期の都合で英・伊を選んだものの、アメリカも完全撤退はしておらず、情報共有システムなどで協力を続けます。

いまやアメリカ単独では秩序を維持できず、同盟国の防衛力強化が国益に適う以上、彼らもGCAP計画を歓迎してきました。

なお、F-2の後継ということもあって、F-3の名前がひとり歩きしていますが、防衛省は正式には使っておらず、公称は「次期戦闘機」のままです。

新型戦闘機を開発する場合、最新の電子機器と飛行制御技術、情報共有能力、ソフトウェアを組み込み、まさに現代技術の結晶を目指します。

したがって、GCAPは単なる戦闘機計画ではなく、関連システムの冒険的な開発を含み、それは宇宙・サイバー・AI・無人領域におよびます。

高度なステルス性はさることながら、注目すべきはネットワーク能力です。これは各システムを統合するとともに、「陸・海・空＋宇宙」の各領域で連携するとき、高性能な頭脳になる能力を指します。

従来型が自ら敵と戦ってきたところ、次期戦闘機が目指すのは「個の戦い」ではなく、リアルタイムで連携する「チーム戦」です。

空中でのチーム戦（出典：防衛省）

たとえば、AとBの2機編隊があるとします。Aが目標を発見・捕捉したあと、Bにリアルタイムで情報を共有します。Aのロックオンに基づいて、Bが対空ミサイルを放ち、Aがミサイルを誘導するイメージです。

このような役割分担の下、洗練されたチームプレイで効率的に戦い、味方の航空機だけではなく、地上レーダー・艦艇とも連携します。

複雑な戦術連携を成功させるべく、次期戦闘機はキャプテンの役を担い、優れたネットワーク能力を獲得予定です。

では、そんな次期戦闘機の役割は何か？

簡単に説明すると、全領域をこなす制空戦闘機です。

次期戦闘機は高度なステルス性、ネットワーク能力を使い、航空優勢を確保しながら、離島防衛作戦の下地を整えます。台湾や沖縄で有事が起きたら、本土（九州）から南西方面まで飛び、周辺の制空戦に従事する役目です。

沖縄の地理的位置を考えると、有事では真っ先に狙われてしまい、一時的とはいえども、那覇基地などは機能を失うでしょう。この場合、本土から出撃するしかなく、沖縄まで往復できる航続距離に加えて、十分に戦える滞空能力が必要です。

制空戦闘機になる（出典：BAEシステムズ）

だからこそ、日本は搭載量の増大にこだわり、「横断爆撃機」と揶揄されるほど、機体の大型化が進みました。

たとえ数的劣勢であっても、九州から武器を満載して飛び立ち、沖縄周辺の敵を狩りまくる。これが日本の求めた次期戦闘機の姿です。

他方、英伊は制空任務のみならず、長距離の対地攻撃にも軸を置き、情報通信と電子戦も重視しました。

日英伊の思惑が合わさった結果、敵勢力圏で長時間任務に就きながら、何でもできるステルス機になりました。

その代わり、共同開発による分散にもかかわらず、1機あたりのコストはふくらみ、200億円以上は確実視されています。

中国のステルス機を念頭に置き、最新技術と先進能力を盛り込む分、価格の高騰は仕方ありません。ただし、それだけの予算を投じる以上、制空戦闘機として日本の空を守り、想定通りの性能が欠かせません。