国際法上は保護されるべき病院船
古今東西を問わず、戦場では傷病兵の治療を行うための野戦病院が設置されますが、海においては同様の存在である「病院船」が活躍します。名前のとおり、病院船は傷病兵を治療するために建造されるものですが、当然ながらその能力は船によって異なり、本格的な外科手術が可能な船もあれば、あくまでより医療設備が整った本国や後方拠点に輸送するのが主任務の船もあります。
このように傷病兵を治療・輸送することから病院船は海軍が運用しますが、船自体は民間船をベースにしたものが多いです。例えば、旧日本軍は陸海軍ともに病院船を保有していましたが、ほとんどが民間商船や貨客船を改造したものでした。余談ですが、横浜の山下公園にある「氷川丸」も戦時中は旧日本海軍の病院船として運用されていたので、戦没や解体を免れた貴重な生き残りです。
ここで病院船で特筆したいのが国際法上は「保護対象」であること。つまり、敵国の病院船を発見しても攻撃してはいけないのです。これは捕虜の取り扱いなど戦争のルールを定めたジュネーブ条約に明記されており、海軍の病院船以外にも赤十字などの救済団体が運用する病院船も保護対象に含まれます。ただし、これらの保護は無条件に適用されるわけではなく、いくつかの条件を満たさねばなりません。
まず、病院船だと分かる標識を示し、傷病兵の治療と輸送を目的としていることが大前提です。そのため、船体は白い塗装を施し、大きな赤十字を描くことで遠くからでも病院船だと認識してもらえるようにします。さらに、敵国に対して病院船の船名や運航ルートなどを通知することで識別を容易にしたり、事前に攻撃対象から除外してもらいます。
また、非武装が原則なので船内の規律を守るための小銃以外は搭載してはならず、軍事物資や傷病兵ではない兵士の輸送など、医療行為以外の活動は禁止されています。戦争中でも保護されることから、逆に立場を悪用して人員や武器の輸送に使う可能性は存在し、実際に旧日本陸軍が病院船「橘丸」を軍事利用しようと試みたところ、米軍にバレて拿捕された事例があります。したがって、攻撃は禁止されているものの、「臨検」して本当に医療に専念しているかどうかを確認していたことは多いようです。
このように病院船は戦時における傷病兵の治療を想定して建造されますが、平時は機能を維持しながら母港で待機したり、途上国を巡回しながら現地の人々に対する医療支援活動などを行います。米海軍の病院船は医療設備が限られた太平洋諸国に展開することが多いですが、こうした医療後進国への巡回診療はアメリカのプレゼンスを示すのみならず、現地との良好な関係を構築する「広報外交」の一環であり、太平洋地域には中国も同様の理由で病院船を派遣していることから、病院船を使って現地の心を掴む合戦が繰り広げられているのです。
災害大国・日本にとっての病院船の価値
さて、第二次世界大戦中は日米英を中心に多数運用されていた病院船ですが、アメリカは現在も大型の「マーシー級」2隻を運用している一方、日本の海上自衛隊は病院船を持っていません。一応、「おおすみ型」輸送艦や空母に改装中の「いずも型」護衛艦は手術室などの医療設備があるものの、病院船と比べるとその能力は限定的であり、これらはあくまで医療機能も備えた艦船なので国際法上の保護対象には当然なりません。
では、日本に病院船は必要なのか？
まず、多数の離島を抱え、頻繁に災害が起こる日本にとって病院船を持つメリットは大きいです。東日本大震災でも「ひゅうが型」護衛艦が被災者の入浴や医療支援を行う拠点として機能しましたが、病院船があればもっと本格的な医療活動が行えたはずです。また、新型コロナウイルスのような疫病についても、初期段階における水際対策や病院の負担軽減に貢献することができます。例えば、まだ記憶に新しい2020年のダイヤモンドプリンセス号のコロナ対応の際に、病院船があれば洋上でそのまま隔離しながら治療できたとする意見がありました。また、アメリカはコロナ流行時に大都市部に病院船を派遣して患者を洋上隔離しながら治療しましたが、これによって一般病院の病床に少し余裕ができたそうです。
こうしたことも踏まえて、日本政府も病院船の導入を検討し始めており、2021年には病院船の整備を進める「病院船推進法」が成立しました。これはあくまで推進本部を立ち上げて整備推進計画の策定を行うための法律で、病院船の導入が決まったわけではありません。
筆者としては、いずれ発生する南海トラフ巨大地震や首都直下型地震では未曾有の被害によってインフラも寸断されることから、こうしたインフラに頼ることのない自己完結能力を持ち、長期間活動できる病院船は必要と考えます。1隻あたりの建造費は約350億円と見積もられますが、大規模災害の時に数多の生命を救える重要拠点になり得ることを考えると、決して無駄使いではありません。
ただし、病院船の保有は必要と考えるものの、慢性的な人手不足に苦しむ海上自衛隊が病院船を運用する余裕があるかどうかは別問題です。実際、病院船を導入した場合は最低でも2隻必要ですが、今の海自にそこまでの余力があるとは思えません。したがって、病院船を建造する前に自衛隊員を十分確保して海自の人手不足を解消するのが先でしょう。政府もこの問題点は認識しているため、当面は病院船を建造せずに「いずも型」護衛艦や「ちよだ 型」潜水艦救難艦など一定の医療設備を持つ艦艇を活用する方針です。
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