災害大国・日本での価値
第二次世界大戦で多く使われたものの、いまは病院船を保有する国は少なく、日本の自衛隊も持っていません。
「おおすみ型」輸送艦と「いずも型」軽空母など、医療設備が整った艦はありますが、その規模・能力は病院船にはかなわず、国際法上は保護対象になりません。
では、日本に病院船は必要なのか?
結論からいえば、相当なメリットはあるでしょう。
日本は多数の離島を抱えるほか、毎年のように災害が起きる国です。しかも、地震で孤立しやすい地域が多く、洋上からの救援が必要になります。
たとえば、東日本大震災では「ひゅうが型」、能登半島地震では「おおすみ型」が動き、貴重な医療拠点として機能しました。
もし強襲揚陸艦や病院船があれば、本格的な医療活動が早く始まり、さらに役立てたかもしれません。
ほかにも、コロナのような疫病が起きたら、初期の水際対策の段階で役立ち、現地の医療機関の負担を緩和できます。
まだ日本でコロナが本格流行する前、客船のダイヤモンド・プリンセス号で集団感染が起き、その対処と隔離が問題になりました。このとき病院船があれば、洋上でそのまま隔離しながら、治療できたといえます。
実際のところ、アメリカではニューヨーク、ロサンゼルスに病院船を送り込み、都市部の医療崩壊を防ぎました。
「マーシー級」病院船(出典:米海軍)
こうした教訓をふまえてか、日本でも病院船を試験運用するべく、民間船とチャーター契約を結び、運用上の課題を洗い出すそうです。すでに自衛隊は民間フェリーを使い、訓練で部隊・装備品を輸送していますが、病院船も同様の仕組みになるでしょう。
その後、本格的な病院船を建造するならば、約350億円の建造費がかかるものの、災害で多くの命を救える点を考えると、決して無駄使いにはなりません。
南海トラフ地震や首都直下型地震が起きると、未曾有の被害は言うまでもなく、インフラが壊滅状態に陥るため、医療面で自己完結能力を持ち、長期活動できる病院船は必要です。
一方、自衛隊は慢性的な人手不足に苦しみ、病院船を運用する余裕はありません。
アメリカの例を参考にしながら、民間スタッフに整備・維持を任せても、出動時は自衛隊が運用せねばならず、乗組員の確保が難しいでしょう。


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