現実的な搭載機数
では、どれぐらいのF-35Bを搭載するのか？
単純に搭載するだけならば、飛行甲板上に6〜8機、格納庫には10機近くが入ります。
しかし、戦闘機だけを使うわけにはいかず、哨戒ヘリなども欠かせません。任務で編成が変わるとはいえ、F-35Bのみの搭載は考えづらく、通常は10機前後になるでしょう。
問題は「いずも型」の飛行甲板は横幅が狭く、ヘリの待機場所とF-35Bの発艦ラインが被ることです。
F-35Bの搭載（出典：海上自衛隊）
同時運用は不可能ではないにせよ、F-35の運用中はヘリの待機が難しく、現場でのやり繰りが複雑になりました。
思い切ってF-35Bだけを積み、哨戒ヘリは他に任せるにしても、代替候補の「ひゅうが型」は2隻しかなく、汎用護衛艦では不足分を補えません。
早期警戒はどうするのか
また、船のレーダーは水平線の影響を受けやすく、低空目標は30〜40キロ先でしか探知できません。だからこそ、早期警戒機との連携が欠かせず、アメリカの空母は固定翼機のE-2警戒機、イギリスは早期警戒ヘリを搭載しています。
一方、「いずも型」は早期警戒機の話が出ておらず、どうするのか分かりません。F-35自体は高性能センサーの集合体に近く、高度な情報共有能力を活かせば、空中哨戒でそれなり役立ちますが、やはり専用の機体があった方が好都合です。
現状の選択肢を考えると、以下のようになります。
- 航空自衛隊の早期警戒管制機に頼る
- イギリス空母のように早期警戒ヘリを使う
- V-22オスプレイの早期警戒型（EV-22）を使う
「空母いぶき」でも艦載型は見られず、空自に頼る描写がありました。日本周辺で活動する場合、基地から早期警戒機が飛び立ち、そのまま連携できるはずです。
これが遠隔地や海外派遣になると、やはり自前で搭載・運用した方がよく、今後の動きに注目が集まります。ちなみに、EV-22は開発すら始まっておらず、空自機は陸上基地に依存する以上、現時点では早期警戒ヘリが最も現実的です。
同じ空自関連の課題をあげると、「いずも型」向けのF-35Bは計42機を買い、宮崎県・新田原基地に配備しますが、これは新たに創設した部隊ではなく、既存の飛行隊を転用しただけです。
本来はスクランブル発進など、通常の空自任務にあてるべきところ、艦載機として「いずも型」に乗り込み、長期間の任務に駆り出されます。
戦闘機の定数が変わらないなか、艦載機として空母に付き合えば、その分だけ本土防空に穴が空き、空自の負担が増えてしまいます。
空自は本心では納得しておらず、海外派遣のような長期航海を回避すべく、海自との折衝が激しくなるはずです。
本来はいらなかった？
いろいろ利点・問題点はあれども、軽空母はどんな役割を果たすのか？
その使い道はかつての護衛空母に近く、南西諸島方面に増援を送り込み、自衛隊を配備していない空白地帯、特に大東諸島〜小笠原諸島の海・空域をカバーできます。
本来は南西諸島や離島に基地を置き、陸上・航空戦力を配備するのが理想です。地上基地は船と違って沈まず、1発の被弾で戦闘不能にはなりません。
この点は自衛隊も認識しており、ここ15年間で新しい基地を築き、対艦・対空ミサイルを配備中です。
されど、航空基地の話になると、配備状況は一変します。
南西諸島は空港こそ多いものの、戦闘機が使えそうな場所は少なく、那覇以外では下地島ぐらいでしょう。下地島空港は長い滑走路を持ち、防衛上は理想的な位置にもかかわらず、沖縄県と軍事基地化しない覚書を結び、基本的に戦闘機部隊は配備できません。
なお、各島の空港設備を拡張、滑走路を延長すれば、航空戦力の展開先は増えるも、地元の理解・協力を得るのが困難です。
沖縄県での新基地建設は特に難しく、いま進めている陸自部隊の配備でさえ、多くの紆余曲折がありました。爆音を出す戦闘機の配備になると、沖縄県を筆頭に猛烈な反対運動が起こり、基地の建設はほとんど進みません。
南西諸島の「不沈空母化」が必要とはいえ、地元感情的に実現性が乏しく、軽空母の航空戦力の不足で補う形です。
逆に沖縄に基地のネットワークを造り、航空戦力を増強・分散配置できれば、わざわざ空母を持つ必要性は低く、改修しなかったかもしれません。
コメント