失敗でも欠陥でもない海上自衛隊・P-1哨戒機のスゴさ！

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傑作機を継ぐ国産哨戒機

海上自衛隊の重要な任務に「哨戒」という仕事があります。これはいわゆる「パトロール」であって、日本は四方を海に囲まれている以上、空からの警戒監視が欠かせません。

それゆえ、海自は「P-3C オライオン」という優れた対潜能力を持ち、世界的に有名な機体を数十年前から運用していますが、老朽化にともなう更新を図るべく、国産のP-1哨戒機を登場させました。

P-1は防衛省と川崎重工業が共同で取り組み、空自のC-2輸送機と同時開発された関係から、両者は部品の25%を共通化するなど、一定のコスト削減に成功しました。

開発を巡って国産派と海外輸入派が対立したものの、P-3C導入時も似た状況が発生しており、このときは国産派が敗れた経験からか、今回はリベンジを果たした形です。ちなみに、P-1の代わりに海外輸入派が推したのが、アメリカの「P-8ポセイドン」哨戒機でした。

P-1の開発自体は2000年から始まり、2013年に部隊配備となりましたが、耐久試験で機体や部品にヒビが入る問題が起き、似た不具合を抱えていたC-2輸送機とともに、一時は「失敗作」「欠陥」との評価を受けました。

ただ、その後は改修で機体の強度不足は直り、配備以降は大きなトラブルもなく、通常の哨戒任務をこなしています。開発を急いだ感は否めないとはいえ、現在の運用状況を考えれば、「失敗」「欠陥品」とまでは言えず、国産機としては十分に及第点はあるでしょう。

従来のP-3Cとは違って、P-1は4発のジェット・エンジンを持ち、速度と航続距離を伸ばしながら、全体の静粛性も大きく改善しました。

潜水艦を探知・追跡したり、広大な海を警戒監視すべく、P-1は10時間以上の連続滞空時間を誇り、機内には休憩スペースやトイレに加えて、以前は干渉防止で使えなかった電子レンジなど、長時間任務に備えた快適性も確保しました。

また、「フライ・バイ・ライト」という飛行システムを導入したところ、操縦アシスト機能が強化されたほか、従来より電磁波妨害に強くなりました。このシステムは光ファイバーを使い、断線時の修理こそ難しいものの、その代わり操縦性は向上しました。

洋上監視中のP-1哨戒機（出典：海上自衛隊）

哨戒任務では新しい光学・赤外線探索装置とともに、AESAレーダーで前方240度をカバーしながら、広範囲にわたって常時監視する仕組みです。その結果、遠距離・高高度からも小さな目標を見つけやすく、小型船舶に対する能力ではP-3Cに勝ります。

一方、対潜哨戒では音響探知装置、機体尾部の磁気探知機（MAD）で海中を探り、「ソノブイ」という簡易ソナーも投下可能です。

このソノブイは対潜哨戒に欠かせず、P-1では機体下部に38個の発射口を持ち、機内から全て再装填できるようになりました（P-3Cは飛行中に3つまで）。しかも、ライバルのP-8と異なり、最初の装填時は人力ではなく、自動化で乗員の負担を減らしました。

こうしてソノブイなどで情報を集めたあと、機内の情報処理装置で一元的に分析・識別を行い、近くの護衛艦と一部の航空機に共有します。

なお、兵装は対潜魚雷・爆弾のみならず、最大8発の対艦・対地ミサイルを装備できるようになり、単純計算ではF-2戦闘機の倍近い対艦ミサイルを発射可能です。ただし、対地攻撃用の「マーベリック・ミサイル」は射程が約30kmと短く、わざわざ撃墜される危険を冒しながら、目標まで接近せねばなりません。

P-3Cと比べると、対潜探知能力を高めたにもかかわらず、すでにP-1は「能力向上型」も登場しており、AI技術を使った新しい識別システムを搭載しました。

しかし、当初は計70機の調達を目指してところ、自衛隊全体の組織改編・改革方針を受けて、最終的にはP-1も配備数を削り、その一部を無人機「シー・ガーディアン」で代替することになりました。

これは性能よりもコストや人員不足の要因が強く、陸上自衛隊でも攻撃ヘリ部隊をなくすなど、防衛省全体で無人機シフトがみられます。部品共通化でコストを抑えたとはいえ、P-1の単価は約200億円と決して安くはなく、艦艇要員さえ満足に確保できない海自にとって、航空部隊の維持はさらに厳しいのが現状です。

コストについていえば、P-1は国際的な航空ショー・展示会に加わり、海外輸出による量産コストの削減を目指しています。残念ながら、輸出実績のない日本製装備は太刀打ちできず、興味を示した国も最終的にはP-8を選びました。

性能以外の問題はあれども、P-1そのものが廃止される可能性は低く、有人哨戒機の必要性が消えたわけでもありません。むしろ、2040年代に向けた次期哨戒機の話が出ていて、川崎重工業がすでに開発検討を始めたそうです。