海軍パレード?観艦式の意義

海上自衛隊

威容を見せつけるだけが目的に非ず

2022年11月6日、神奈川県の相模湾で海上自衛隊創設70周年を記念する国際観艦式が実施され、海自艦艇に加えてアメリカやオーストラリア、韓国など12カ国の艦船も参加しました。40隻近い艦艇と30機以上の航空機が参加した令和4年度観艦式ですが、そもそも観艦式とは何なのか?

まず、観艦式の由来は1341年まで遡りますが、英仏戦争中のイギリスで当時の国王エドワード3世が艦隊を率いて出撃する際、その威容を自ら確かめたこと(観閲)が始まりとされています。日本では明治元年にあたる1868年に大阪湾で明治天皇が観閲したものが最初とされており、その後も日露戦争における戦勝を祝う凱旋観艦式や昭和天皇の即位を記念したものなど、計18回が戦前に実施されました。

むろん、1945年の敗戦で観艦式を担ってきた帝国海軍が消滅するわけですが、この伝統は戦後も海上自衛隊に受け継がれており、海自発足から3年後の1957年10月に東京湾で戦後初の観艦式が開催されています。この当時の観艦式は現在とは異なり、ほぼ毎年行われているうえ、場所も東京湾や大阪湾、博多湾などその時々で変わりました。

ところが、1973年にオイルショックが発生して燃料価格が高騰すると、多数の艦艇を動かして膨大な燃料を消費する観艦式は一旦中止となりました。復活は1981年まで待たねばならず、これ以降は3年に一度の開催となりましたが、これは海自の観艦式に相当する目玉パレードである陸上自衛隊の「中央観閲式」と航空自衛隊の「航空観閲式」を順番に持ち回るためでもあります。

2022年観艦式の様子(出典:海上自衛隊)

「海軍のパレード」である観艦式ですが、その目的は自国の士気を高めたり、味方及び敵に対して自軍の威容をアピールするのが本来の狙いです。仮想敵国を含む外国の駐在武官を招いて目の前で威容を見せつけるわけですが、外国艦艇が国際交流という名目で観艦式そのものに参加するケースもあります。例えば、最近の海自観艦式にはアメリカやオーストラリアの艦艇が参加しており、逆に2019年に行われた中国海軍の観艦式には日本の護衛艦が派遣されました。

また、仲が悪いことで知られるインドとパキスタンが日本の観艦式で交流したように、観艦式は普段は交わらない国同士が接触を図れる良い機会でもあり、外国艦艇もあえて招くことで貴重な「外交の場」としても機能するのです。

航海と寄港によって外国と関わることが多い海軍は現地ではそのまま自国を代表することになるので「海の外交官」とも言える立場です。例えば、海自は洋上の迎賓館とも称される特務艇「はしだて」を保有していますが、これも国際親善の場として活用するため。国は違えども同じ海を航海する者同士は分かり合える部分も多いことから、観艦式は国際親善の促進と国際関係の安定化を図るうえで非常に意義深いイベントなのです。

練度の高さと日米同盟の強さを示す海自観艦式

ここで気になるのが観艦式のやり方ですが、参観艦艇は「観閲する側(観閲艦隊)」と「観閲を受ける側(受閲艦隊)」に分けられます。観閲艦隊の旗艦には内閣総理大臣などが乗り込むわけですが、停泊している受閲艦隊を観るパターンと双方の艦隊が航行しながら互いにすれ違うパターンがあります。当然ながら後者の方が難易度が高く、世界的にも珍しい方式ですが、海自はこちらをあえて採用することで毎回練度の高さを見せつけているのです。ちなみに、外国艦艇が参加する場合は受閲艦隊に加わって「祝賀艦隊」として観閲艦隊とすれ違います。


そして、これら観閲行為が終わると続いて「展示訓練」が始まりますが、ここではUS-2救難飛行艇が離着水を披露したり、潜水艦が浮上するなどの派手な演出が行われます。つまり、観艦式というイベントは艦隊を組んで航行する「観閲行為」と迫力ある個々の演出が実施される「展示訓練」の二部構成と言えます。

さて、前述のように諸般の事情で3年に一度のイベントとなった観艦式ですが、復活以降は2000年を除いて全て相模湾で行われており、近年は参加国の数も徐々に増えています。特に「対中国」を意識した場合、参加国の数もさることながら、同盟国のアメリカと準同盟国のオーストラリアやイギリスが参加したことは自由主義陣営の連携をアピールするうえで非常に重要でした。観艦式は国際親善の場としても機能し、諸外国から注目されるイベントであるがゆえに、ここで発するメッセージは大きな意味を持ちます。

例えば、2022年の観艦式では参加予定のなかった米海軍第7艦隊の空母「ロナルド・レーガン」が偶然付近を航行していたことから飛び入り参加しています。もちろん、これは日米が事前調整したうえで意図的に狙った「サプライズ」ですが、虎の子の原子力空母を参加させることで米海軍のプレゼンスを示すとともに、日米の結束を示す分かりやすいメッセージとなりました。

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