失敗作ではない理由
「もがみ型」の開発をふり返ると、米海軍の沿海域戦闘艦（LCS）を参考にしており、多目的重視の部分は共通しています。
他方、LCS構想そのものは失敗に終わり、「もがみ型」とは明暗が分かれました。LCSは対テロ戦にも対処するべく、さまざまな能力を詰め込み、新時代の戦闘艦になるはずでした。
ところが、コストが大幅に超過してしまい、正規戦に回帰するにつれて、途中で量産が打ち切られました。
逆に「もがみ型」は割り切った設計、装備の抑制で量産性を保ち、現時点で問題は見当たりません。毎年2隻を建造していますが、この建造速度は世界的には珍しく、納入期限を確実に守ってきました。
新しいFFMへの移行にともなって、建造数は22隻から12隻に減ったものの、これは「もがみ型」が悪いからではなく、運用で得た教訓に基づいて、さらなる発展を目指した結果です。
海外からの評価も高く、オーストラリアは熟慮の末、次期フリゲートに改良型を選び、計11隻の建造で合意しました。最初の3隻を日本で造ったあと、1番艦は2029年末には納入予定ですが、残りは地元の雇用を創出するべく、オーストラリア国内で建造します。
豪州海軍も人手不足に悩み、早期に艦隊戦力をそろえたい以上、「もがみ型」の省人技術と総合性能、量産性が選考を勝ち取りました。
中途半端な性能に感じるも、実際は各国海軍のニーズに合い、価格面でのバランスも良好です。防空面での弱点はあれども、フリゲートに求めることはひと通り行い、特に納期を守る点が評価されました。
仮に失敗作だったなら、どこも次期フリゲートには選ばず、海自も大量配備しません。そして、オーストラリアの購入を受けてか、ニュージーランド、アメリカも同様に興味を抱き、採用する可能性が出てきました。
求められる役割とは？
さて、「もがみ型」は周辺海域の警戒を担い、汎用護衛艦の負担を減らしたほか、有事では正面戦力として使えます。
日常のパトロール活動、有事での警戒監視、低脅威（武装漁民など）の対処を行い、最低限の対潜哨戒と掃海任務、艦砲射撃もこなせます。しかも、その機雷戦能力をふまえて、海自は掃海部隊を縮小しますが、余剰人員再配置を通して、人的資源を有効活用しました。
なお、能力的には海外派遣も可能ですが、その場合は汎用護衛艦に比べて、乗員一人あたりの負担が大きく、長期任務には向いていません。
基本的には日本近海で使う前提あって、汎用護衛艦を過剰な任務から解き放ち、グレーゾーンから機雷戦まで対処します。
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