トップクラスの実力！海自掃海艇

「海の地雷」を取り除いて海上交通を確保

海における航行の安全を妨げ、時には航路全体や特定海域すら封鎖できる「機雷」は非常に厄介な存在であり、太平洋戦争末期には本土決戦に備える日本軍が5万近く、日本封鎖を目論む米軍が1.2万個以上の機雷を敷設して海上交通路を破壊しました。

このような戦時中の反省から、戦後の海上自衛隊は対潜哨戒とともに機雷を除去する「掃海」に注力してきた歴史を持ち、これら掃海任務を遂行して航路の安全を確保する「掃海艇」と呼ばれる船を運用してきました。そんな海自は現在「えのしま型」「ひらしま型」「すがしま型」の計3種類の掃海艇を保有しており、各艇には危険が伴う掃海に欠かせない特殊装備とこれらを適切に扱える人員が配置されています。

⚪︎基本性能：海自掃海艇

機雷には磁気に反応して爆発するタイプがあるため、掃海艇の船体には磁気を帯びない木材を多用するのが主流ですが、木造は腐食が進みやすい欠点があるので、最近は耐久性に優れた繊維強化プラスチック（FRP）を使うケースが多くなりました。また、掃海艇は護衛艦と比べるとかなり小さいものの、機雷処分に必要な特殊装備を搭載することから建造費は意外と高く、最新の「えのしま型」に至っては汎用護衛艦「あきづき型」の約1/10の大きさでありながら、建造費は1/4近くとなっています。

このように小ぶりながら高価な掃海艇は探知機（ソナー）で機雷を見つけた後、掃海具と呼ばれる装備を用いて爆破処分しますが、機雷には前述の磁気反応型のほかに、接触で爆発する触発型やスクリュー音に反応する音響反応型、航行で生じる水圧差や微弱な電流に反応するタイプに加えて、なんと感知後に魚雷まで撃ってくる種類も存在します。

したがって、掃海艇はこれらさまざまなタイプに対応した掃海具を一式揃えており、例えば、音響反応型に対しては音波を発する曳航式の掃海具で反応を呼び起こして爆発させます。ほかにも、搭載している20mm機関砲で銃撃処分したり、水中処分員もしくは遠隔操作式の無人潜水艇が機雷に爆薬を取り付ける場合があるなど、処分方法も多岐にわたるのです。

高い実績を誇る海自掃海部隊

さて、冒頭で戦争末期に日本近海は6万を超える機雷で埋め尽くされたと説明しましたが、戦争が終わるとこれらを当然除去せねばならず、日本海軍が消滅した後も掃海部隊は事実上存続させられます。そして、80名近い殉職者と200名以上の負傷者を出しながら数年で掃海活動をほとんど完了させ、復興に欠かせない海上交通路の確保に成功しました。

こうして途方もない数の機雷除去に成功した掃海部隊は、その実力を買われて非公式な特別掃海隊として朝鮮戦争にも投入され、1名の殉職者を出しつつも約30個近い機雷を処分した結果、当時の連合国から大いに評価されて後の海自創設に影響を与えたと言われています。

その後、1991年の湾岸戦争では原油タンカーが無数航行するペルシャ湾に機雷が敷設され、一刻も早い掃海が求めらるなか、同戦争で人的貢献をしていなかった日本が掃海母艦1隻、補給艦1隻、掃海艇4隻から成る掃海部隊を派遣しました。派遣部隊が担当した海域は他国海軍が遠慮するほど危険で難しいエリアでしたが、この危険海域を引き受けた海自掃海部隊は殉職者も負傷者も出すことなく、17個の機雷除去に成功し、その後も他国海軍が本国に戻るなかで別海域の掃海を実施して17個の機雷を追加処分しました。

この働きによって海自の掃海部隊は諸外国から高い評価を得るとともに、優秀な掃海能力を改めて示す格好となりましたが、その一方でこうした「実戦」を通じて掃海装備は他国より劣っている事実が判明しました。このように国内での活動では分からなかった課題が海外派遣を通じて見つかった結果、その後建造される掃海艇の改善に繋がったのです。

海自の掃海部隊は戦後約80年が経過した今も戦時中の機雷処分に駆り出されるケースがあり、年平均で3〜4個の処分を実施しています。これら機雷の大半は機能停止した不発弾のような状態ですが、潜在的に危険であることに変わりはなく、海自の掃海部隊に頼るほかありません。

このように多くの実績を持つ海自・掃海部隊の技量は世界トップクラスを誇り、装備面においても機雷掃討用の無人潜水艇を導入するなど、他国と遜色ない充実ぶりになりました。そんななか、対機雷戦能力も有する「もがみ型」護衛艦の登場によって大規模な組織改編と能力統合が進められ、掃海部隊の規模も縮小される予定です。

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